理事・監事
代表理事 池田 昌人 ソフトバンク株式会社 CSR本部長

【経歴】
- 株式会社東京デジタルホン入社(1997)
- 営業、営業企画、マーケティング部門を歴任
- 公益財団法人子ども未来支援財団(旧:公益財団法人東日本大震災復興支援財団) 専務理事を兼任(2011)
- ソフトバンク株式会社 CSR本部長 兼 ESG推進室長
【実績等】
日本初の募金プラットフォーム「つながる募金(旧:かざして募金)」を立ち上げたほか、全国最大規模の地域CSR体制や、50を超える産学連携ネットワークを構築。ESG分野では、日経SDGs経営大賞を2年連続で受賞し、GX500(脱炭素経営ランキング)では史上初の2年連続1位を獲得。さらに、DJSI Worldにも3年連続で選定されるなど、企業変革をけん引。コロナ禍には、SB新型コロナウイルス検査センターをわずか1ヶ月で設立し、代表取締役社長として約700万回に及ぶPCR検査を社会に提供。加えて、個人事業として「想いをカタチにする「実現力」講座」を主宰し、自走型人材の育成にも力を注いでいる。
理事 荒川 豊 九州大学大学院システム情報科学研究院 教授

【経歴】
- 慶應義塾大学理工学部情報工学科 卒業(2001)
- 慶應義塾大学大学院理工学研究科 修士(2003)、博士(2006)修了
- 慶應義塾大学大学院理工学研究科 助教(2006)
- 九州大学大学院システム情報科学研究院 助教(2009)
- 奈良先端科学技術大学院大学情報科学研究科 准教授(2013)
- 九州大学大学院システム情報科学研究院 教授(2019)
【実績等】
- 人に寄り添う情報システムの実現に向けて、CPS/IoT/AIの研究に従事
- 九州大学 COI情報科学部会長(2019-) 情報技術によって行動を変え、街を活性化。福岡市実証実験フルサポート事業に採択。
- 奈良県 IoTによるデータ活用先進地域推進研究会 アドバイザー(2017-2018)
- 生駒市 都市計画審議会 委員(2018-)
- Code for Ikoma(2014-2019)
理事 今岡 仁 日本電気株式会社 NECフェロー(役員級エグゼクティブ)

【経歴】
- 1997年 NEC入社
- 2019年 NECフェローに就任
- 2021年~ デジタルプラットフォームビジネスユニット、グローバルイノベーションユニット担当東北大学特任教授(客員)(2021~)
- (一社)電子情報通信学会バイオメトリクス研究専門委員会(委員長2021-、副委員長2017~2018)
- (国研)国立がん研究センター・外来研究員(2017~2023)
- (一社)情報処理学会 財務理事(2016~2017)
【実績等】
- 2002年~ 顔認証技術に関する研究開発に従事顔認証製品の事業化に貢献
- 2009年~ NIST(米国国立標準技術研究所)の顔認証ベンチマークテストにおいて世界No.1評価を5回獲得
- 2015年~ 内視鏡がん診断サポートシステム遠隔視線推定技術、耳音響認証技術等、顔認 証技術の知見を活かした新領域の研究開発
- 2023年 春の褒章「紫綬褒章」受章
理事 木暮 祐一 名桜大学人間健康学部健康情報学科 教授

【経歴】
- アスキー『携帯24』編集長(2000~2002)
- KLab 広報宣伝部マネージャー(2002~2004)
- 戸板女子短期大学国際コミュニケーション学科講師(2003~2008)
- 武蔵野学院大学国際コミュニケーション学部准教授(2009~2013)
- 青森公立大学経営経済学部地域みらい学科准教授(2013~2021)
- 一般社団法人SDGsデジタル社会推進機構事務局長(2021~2023)
- 名桜大学人間健康学部健康情報学科教授(2023~)
- (兼)早稲田大学理工学術院総合研究所客員上級研究員(研究院客員教授)(2023~)
【実績等】
- ブロードバンド推進協議会 WGリーダー、利活用部会長(2008~2020)
- ITヘルスケア学会 理事
→上記学会を通じてICT×医療に係る規制緩和を提言(2019、2020) - 総務省地域情報化アドバイザー(2018~)
理事 庄司 昌彦 武蔵大学社会学部 教授

【経歴】
- 中央大学大学院総合政策研究科 博士前期課程 修了(2002)
- 国際大学 GLOCOM 研究員(2002)
- 武蔵大学社会学部教授(2019)
【実績等】
- 内閣官房IT総合戦略室オープンデータ伝道師
- 総務省自治体システム等標準化検討会座長
- 総務省地方自治体のデジタルトランスフォーメーション推進に係る検討会座長
- 総務省地域情報化アドバイザー
- (一社)オープン・ナレッジ・ファウンデーション・ジャパン代表理事
- (一社)インターネットユーザー協会理事
- オープンデータ、パーソナルデータ等の国内外活用事例分析と紹介、官民協働の場作りとその運営、自治体内の機運醸成等が専門
理事 仁志出 彰子 株式会社Bot Express 執行役員

【経歴】
- 大津市役所勤務。勤労福祉課、情報システム課、学校教育課、保健予防課、経営経理課、経営戦略課に在籍(1999年〜2022年)
- 株式会社Bot Express 営業(2022年)
- 株式会社Bot Express 執行役員(2023年〜現在)
【実績等】
- 情報システム課ではモバイルIT研究会に属し、主に携帯電話を活用したシステム開発企画や地域SNS等のコミュニケーション企画を担当
- 令和3年度日本水道協会全国会議にて「市町村初のLINEで水道の開閉栓手続き -アフターコロナに通用するオンライン窓口-」の論文を発表、掲載
- SDGsを活用した自治体広報戦略に取り組み『まちの未来を描く!自治体のSDGs』『SDGs×公民連携 先進地域に学ぶ課題解決のデザイン』などに先進事例として掲載
- ウォーターエイドジャパンスピーカー認定(2022年〜)
理事 根本 昌彦 株式会社未来戦略研究所 代表取締役

【経歴】
- 神奈川県 知事室 顧問(2011-2012)
- 神奈川県 CIO(情報統括責任者)(2013-2015)
- 神奈川県 未来戦略室顧問(2017-)
- 鎌倉市 政策アドバイザー(2017-)
- 愛媛県 特別顧問(働き方改革担当)(2020-)
- 小諸市 デジタル政策アドバイザー(2020-)
【実績等】
- 行政改革、財政改革、働き方改革、自治体職員のテレワーク環境整備、情報セキュリティ、情報システムの棚卸し、クラウド化等の役所内のスマート化推進
- 省エネ・創エネ・畜エネのスマートエネルギー政策。未病改善等のヘルスケア政策、インバウンドの観光マーケティング政策、企業誘致促進政策、官民連携促進などの政策支援、首長などへの助言
理事 森本 登志男 キャリアシフト株式会社 代表取締役

【経歴】
- 京都大学工学部合成化学科 卒業(1986)
- 宇部興産株式会社(1986-1990)
- 株式会社ジャストシステム(1990-1995)
- マイクロソフト株式会社(現・日本マイクロソフト)入社(1995-2011)
- 佐賀県 最高情報統括監(CIO)(2011-2016)
- 総務省 地域情報化アドバイザー(2009-)
- 内閣府 公共サービス・イノベーションプラットフォーム 外部有識者(2015-)
- 総務省 テレワークマネージャー(2016-)
【実績等】
- ICTを活用した佐賀県庁全体の業務改革の推進
→基幹情報システムの開発・運用コストの大幅削減
→4000人の全職員を対象としたテレワークの導入(2014)
→『恋するフォーチュンクッキー 佐賀県庁 Ver. / AKB48[公式]』企画 248万再生 - 鹿島酒蔵ツーリズム® 創設(2012) ※2019年ふるさとづくり大賞 内閣総理大臣賞 受賞
監事 中島 健雄 株式会社ヤマタネ 執行役員 デジタル推進本部本部長

【経歴】
- 株式会社山種産業(現:株式会社ヤマタネ)入社(1985)
- ソフトバンク・ブロードメディア株式会社(現:ブロードメディア株式会社)入社(2000)
- ソフトバンクBB株式会社接続企画本部(現:ソフトバンク株式会社渉外本部)に転籍(2004)
- 明治大学国際総合研究所 客員研究員(2015-2016)
- 一般社団法人ブロードバンド推進協議会 事務局長(2015-2018)
- 啓芳堂製薬株式会社 代表取締役(2019-)
- 株式会社CAWAZ 取締役(2021-)
- 明治大学大学院 経営学研究科博士前期課程 修了(2022)
- 株式会社ヤマタネ 執行役員 デジタル推進本部本部長(2022-)
【実績等】
- 当団体の前身ブロードバンド推進協議会の事務局運営に従事
- ソフトバンク株式会社退社後、学業の傍ら家業の製薬会社事業承継、 ワーケーション施設の起業、現在物流事業者のDX推進にあたる
- 日本ワーケション協会公認ワーケーションコンシェルジュ
事務局
事務局長 召田 雄三

【職歴・実績等】
1965年、愛知県生まれ。大学卒業後、金融会社に入社。1995年の阪神・淡路大震災で被災したことをきっかけに、新たなライフラインとして移動体通信の普及が必要であると実感し、通信事業会社へ転職。営業、技術部門、拠点責任者を歴任し、ワイモバイルブランド立ち上げなどの責任者として営業活動を牽引。2019年よりソフトバンク株式会社CSR本部で地域密着の社会貢献活動を開始し、2021年から富山県魚津市のICT・デジタル推進アドバイザーを3年間にわたり委嘱。2024年から一般社団法人SDGsデジタル社会推進機構の地域支援員も兼務し、北陸地域における本機構の活動も推進中。